高齢者の転倒予防を考えたとき、「家の中ではスリッパを履いているけど大丈夫かな？」と気になる方もいるのではないでしょうか。
スリッパは脱ぎ履きが簡単で便利な一方、高齢者の身体機能や歩き方によっては、転倒のきっかけになる可能性があります。
特に高齢になると、筋力やバランス能力が低下したり、足が上がりにくくなったりすることで、若い頃には問題なく履けていたスリッパでも歩きにくさを感じることがあります。
私は理学療法士として特別養護老人ホーム（特養）で勤務しています。
私が働く施設では、スリッパを履いて生活している方はほとんどいません。
歩いて移動する方は室内用の靴を用意して靴を履いています。また、車いすを利用する方も、靴やクロックス、メッシュ素材の靴など、その方の足の状態や生活スタイルに合わせた履物を使用しています。
この記事では、特養での経験をもとに、高齢者の転倒予防という視点から、スリッパの注意点や履物を選ぶときのポイントについて解説します。
高齢者のスリッパは転倒につながる？
スリッパは脱ぎ履きが簡単で、室内で過ごすときには便利な履物です。
しかし、高齢者の転倒予防という視点で考えると、スリッパは注意が必要な履物の一つです。
特にポイントになるのが、かかとが固定されていないことです。
一般的なスリッパは、靴のようにかかとを包み込む構造になっていません。
そのため、歩くときにスリッパが足についてこず、パタパタと前後にずれたり、脱げそうになったりすることがあります。
かかとがフリーだと歩き方が変わることがある
一般的な歩行では、足を前に出してかかとから接地し、その後に足の裏全体へ体重を移していきます。
しかし、かかとが固定されていないスリッパでは、足を前に出したときに履物が足からずれてしまうことがあります。
すると、スリッパが脱げないようにするため、無意識に歩き方を変えてしまう場合があります。
例えば、足を前に出すときにスリッパが脱げないよう、つま先を十分に上げず、足を床からあまり離さない「すり足」のような歩き方になることがあります。
このような歩き方になると、歩行中に足先が床や小さな段差に引っかかりやすくなり、つまずきにつながる可能性があります。
特に高齢者は、加齢や疾患によって足を持ち上げる力が低下している場合があります。
もともと足が上がりにくい方がスリッパを使用すると、さらに足先が上がりにくくなり、転倒リスクを高める可能性があります。
「スリッパを脱がさないように歩く」ことで転倒につながることも
スリッパを履いているときに、無意識に「スリッパを脱がさないようにする」ことを優先して歩いている方もいます。
その結果、
- 足を十分に上げない
- すり足になる
- 歩幅が小さくなる
- 足先が床に引っかかりやすくなる
- 本来の歩き方がしにくくなる
といった変化が起こる可能性があります。
もちろん、すべての人がスリッパを履くと転倒するわけではありません。
しかし、歩行能力が低下している高齢者の場合、スリッパの構造が歩き方に影響し、転倒のきっかけになることがあります。
そのため、スリッパを使用している場合は、「スリッパを履いているかどうか」だけを見るのではなく、実際にどのように歩いているかを確認することが大切です。
例えば、
- スリッパが脱げないように歩いていないか
- 足を引きずるように歩いていないか
- 足先が床に引っかかっていないか
- 歩幅が小さくなっていないか
などを確認してみましょう。
履物を変えるだけで歩き方が安定する場合もあります。
転倒予防のための履物選び5つのポイント
高齢者の履物を選ぶときは、「高齢者にはこの靴」というように一律に考えるのではなく、その方の身体機能や足の状態、歩き方、生活環境に合わせることが大切です。
ここでは、私が理学療法士として履物を見るときに意識しているポイントを紹介します。
① 歩いているときに脱げにくい
まず重要なのは、歩いているときに脱げにくいことです。
かかとが固定されているタイプや、足にしっかりフィットするものは、歩行中のズレを抑えやすくなります。
特に、
- 足が上がりにくい
- すり足になっている
- 歩行が不安定
- 歩幅が小さい
といった方は、脱げやすい履物を避けたほうが安心です。
ただし、かかとが固定されていれば必ず安全というわけではありません。
実際に履いて歩いたときに、靴が足に合っているかを確認することが大切です。
② 足に合ったサイズを選ぶ
大きすぎる靴は、歩くたびに足が靴の中で動いてしまいます。
一方で、小さすぎる靴は足を圧迫し、痛みや歩きにくさにつながる可能性があります。
高齢者の場合は、足のむくみや変形があることも考慮し、その人の足に合ったサイズを選ぶことが大切です。
特に、購入時には合っていた靴でも、時間が経つにつれて足の状態が変化することがあります。
「最近、靴が履きにくそう」
「以前より靴がきつそう」
と感じた場合は、足の状態と靴のサイズが合っているか確認してみましょう。
③ 滑りにくく、歩きやすい靴底を選ぶ
靴底の状態も転倒予防では重要です。
靴底がすり減っていると、床面との摩擦が低下し、滑りやすくなる可能性があります。
一方で、単純に「滑らない靴なら安全」というわけでもありません。
床面との相性や本人の歩き方によっては、靴底が引っかかりすぎて歩きにくくなる場合もあります。
そのため、靴底だけを見るのではなく、実際にその人が履いて歩いたときに安定しているかを確認することが大切です。
④ 本人が履きやすいか、介助者が履かせやすいか
高齢者の中には、認知症や身体機能の低下などによって、自分で靴を履くことが難しい方もいます。
例えば、
- 認知症のため靴を履く手順が分からない
- 体が硬く、足元に手が届かない
- 片麻痺などによって靴を履く動作が難しい
- 筋力低下によって前かがみの姿勢がとれない
- 足のむくみや変形によって靴が履きにくい
といったケースがあります。
このような場合は、本人が自分で靴を履けるかどうかだけでなく、介助する人が安全かつスムーズに履かせられるかという視点も重要です。
私が勤務する特養でも、自分で靴を履くことが難しい方には、介護職員が履物の着脱を介助しています。
そのため、靴を選ぶ際には、
「本人に合っているか」
だけでなく、
「介助する職員や家族が扱いやすいか」
も確認するようにしています。
例えば、
- かかとがつぶれやすい
- 足が入りにくい
- マジックテープが留めにくい
- 足のむくみで締め付けが強くなる
- 履かせた後に靴がきちんとフィットしているか確認しにくい
といった問題があると、毎日の介助が負担になるだけでなく、履物を正しく装着できない原因にもなります。
そのため、靴を選ぶときは、実際に履かせる場面を想定して選ぶことも大切です。
⑤ 本人の歩行能力や生活環境に合わせる
これが履物選びで最も重要なポイントだと私は考えています。
同じ高齢者でも、
- 一人で歩ける人
- 杖を使う人
- 歩行器を使う人
- 車いすを利用する人
- ほとんどベッド上で過ごす人
では、適した履物が異なります。
「高齢者だからこの靴」という考え方ではなく、その人の身体機能や生活スタイルに合わせて選ぶことが大切です。
特養ではどのような履物を使っている？
ここからは、私が勤務している特養での経験を紹介します。
歩く方は室内用の靴を使用
私が勤務する特養では、歩いて移動する方は室内用の靴を用意して、靴を履いて生活しています。
スリッパを履いて歩く方はほとんどいません。
歩行時の安定性を考えると、足に合った靴を使用することが転倒予防の一つになると考えています。
もちろん、靴を履いていれば転倒しないわけではありません。
歩行能力や身体機能は一人ひとり異なるため、靴を履いた状態で実際にどのように歩いているかを確認することが大切です。
車いすの方も「足に合った履物」を選ぶ
車いすを利用している方の場合も、履物は重要です。
私が勤務する施設では、車いすを利用する方も、
- 靴
- クロックス
- メッシュ素材の靴
など、その方の足の状態や生活スタイルに合わせた履物を使用しています。
車いすだから「履物は何でもよい」というわけではありません。
車いすから立ち上がる方の場合は、立ち上がりや移乗時に足元が安定していることも重要です。
また、足のむくみや変形、皮膚の状態などによって、一般的な靴が合わない場合もあります。
そのため、歩行する方だけでなく、車いすを利用する方についても、その人に合った履物を考える必要があります。
転倒予防のために靴を購入しても「履き方」が重要
転倒予防のために新しい靴を購入しても、それだけで安全に歩けるとは限りません。
私が特養で勤務する中で、実際に転倒予防を目的として新しい靴を購入したものの、本人が靴の正しい履き方を理解できず、かかとをつぶした状態で履いていたという経験があります。
靴は本来、かかとまでしっかり入れて履くことで、足にフィットしやすくなります。
しかし、かかとを踏んだまま履いていると、靴が足にしっかり固定されません。
その状態では、歩行中に靴がずれたり脱げたりしやすくなり、歩きにくさや転倒につながる可能性があります。
実際に、そのような履き方をしていた方が転倒された経験がありました。
この経験から、私は**「どんな靴を選ぶか」だけではなく、「その靴を正しく履けるか」まで確認することが重要**だと考えています。
認知症がある方は「正しい履き方」が分からないこともある
認知症のある方の場合、靴を購入したからといって、その靴を正しく履けるとは限りません。
例えば、
- かかとを踏んだまま履いてしまう
- 左右を間違える
- マジックテープを正しく留められない
- 靴を履いたつもりになってしまう
- 靴が合っているか本人が判断できない
といったことがあります。
そのため、認知症のある方や自分で靴を履くことが難しい方の場合は、靴を購入した後の確認も大切です。
家族や介護職員が、
「かかとまでしっかり入っているか」
「マジックテープが適切に留められているか」
「歩いたときに靴がずれていないか」
を確認することで、履物が原因となる転倒リスクを減らせる可能性があります。
履物の問題は家族や介護職員にも共有する
自分で靴を履くことが難しい方の場合、毎日の履物の着脱は介護職員や家族が行うことになります。
そのため、私は靴を選ぶときに、介護職員が介助しやすい機能があるかという点も意識しています。
例えば、靴が履きにくい場合には、
「この靴は足が入りにくい」
「かかとがつぶれた状態になりやすい」
「マジックテープが留めにくい」
「足のむくみで靴がきつくなっている」
など、具体的な問題点を家族や職員にも伝えるようにしています。
理学療法士が歩行状態を確認して「この靴では歩きにくそう」と感じても、その情報が介護職員や家族に伝わらなければ、実際の生活場面で改善につながらないことがあります。
だからこそ、履物の問題を見つけたときは、本人の歩行状態だけでなく、介助のしやすさや履物の状態も含めて、家族や介護職員と共有することが大切だと考えています。
転倒予防は、一人の専門職だけで行うものではありません。
本人の状態を日々見ている介護職員や家族と情報を共有しながら、履物を含めた生活環境を考えていくことが大切です。
「安全な靴」でも転倒することがある
どれだけ履物を見直しても、転倒を完全になくせるわけではありません。
転倒には、
- 筋力低下
- バランス能力低下
- 認知機能の低下
- 視力の低下
- 疾患による身体機能の変化
- 薬の影響
- 床や段差などの環境
など、さまざまな要因があります。
そのため、履物だけを改善するのではなく、「最近歩き方が変わっていないか」「以前よりふらついていないか」など、本人の変化にも目を向けることが大切です。
例えば、今まで問題なく歩いていた方が、
「最近よくつまずくようになった」
「歩くスピードが遅くなった」
「足を引きずるようになった」
「以前よりふらつくようになった」
という場合は、靴だけが原因ではない可能性があります。
履物の見直しと同時に、身体機能や認知機能、体調、環境なども確認することが重要です。
こうした「いつもと違う変化」に気づくことも、転倒予防につながります。
高齢者の履物を見直すチェックポイント
最後に、現在使用している履物を確認してみましょう。
履物について
□ 歩いているときに脱げやすくない
□ サイズが合っている
□ 靴の中で足が滑っていない
□ 靴底がすり減っていない
□ かかとを踏んだまま履いていない
□ かかとまでしっかり入っている
□ 足のむくみや変形に合っている
□ 本人が無理なく履けている
□ 介助者が安全に履かせられる
□ 履物を変えてから歩き方が不安定になっていない
一つでも気になる項目があれば、履物を見直すきっかけになります。
まとめ｜高齢者の転倒予防は「靴選び」だけでなく「使い方」も大切
高齢者の転倒予防では、スリッパを避けることだけが重要なのではありません。
大切なのは、その人の身体機能や足の状態、歩き方、生活環境に合った履物を選ぶことです。
私が勤務する特養では、歩く方には室内用の靴、車いすを利用する方には靴やクロックス、メッシュ素材の靴など、それぞれの状態に合わせた履物が選ばれています。
また、認知症や身体機能の低下によって自分で靴を履くことが難しい方の場合は、本人だけでなく、介助する職員や家族が扱いやすいかどうかも重要です。
そして、転倒予防のために靴を購入したとしても、正しい履き方ができているとは限りません。
かかとをつぶしたまま履いていないか、靴が足にしっかりフィットしているか、歩いたときに靴がずれていないかなど、実際の生活場面で確認することが大切です。
履物は毎日使うものだからこそ、少しの違和感が転倒につながる可能性があります。
「最近、歩き方が変わった」
「靴が脱げやすくなった」
「靴が履きにくそうになった」
「かかとを踏んで履いている」
そんな変化があれば、履物だけでなく身体機能や環境も含めて見直してみましょう。
転倒予防のために大切なのは、「安全そうな靴を選ぶこと」だけではありません。
その人が実際の生活の中で、正しく履いて、安全に使い続けられることまで考えることが大切です。
【この記事の執筆者】
usagi.inco（理学療法士・福祉住環境コーディネーター2級）
理学療法士として18年以上、高齢者リハビリテーションに従事。現在は特別養護老人ホームで勤務し、介護職員への介助技術指導、転倒予防、褥瘡予防、リスクマネジメント活動などに携わっています。
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